川村学園女子大学

川村学園女子大学では、入試成績優秀者や検定資格取得者、遠隔地居住者を対象に、授業料の免除など一人暮らしの支援をする制度を導入しています。この制度を利用して多くの学生が本学で学んでいます。

一般選抜Ⅰ?Ⅱ期、大学入学共通テスト利用Ⅰ期?Ⅱ期で実施

最大

265万円
免除

一般選抜Ⅰ期	上位 1 ～ 20 位	入学金（250,000円）を免除授業料半額（375,000円）と施設費全額（225,000円）を4年間免除	265万円免除
一般選抜Ⅰ期	～ 40 位	入学金免除（250,000円）を免除授業料半額（375,000円）と施設費全額（225,000円）を2年間免除	145万円免除
一般選抜Ⅱ期	上位 1 ～ 10 位	入学金免除（250,000円）を免除授業料半額（375,000円）と施設費全額（225,000円）を2年間免除	145万円免除
大学入学共通テスト利用 Ⅰ期	上位 1 ～ 10 位	入学金免除（250,000円）を免除授業料半額（375,000円）と施設費全額（225,000円）を2年間免除	145万円免除
大学入学共通テスト利用 Ⅰ期	～ 20 位	授業料半額（375,000円）と施設費全額（225,000円）を2年間免除	120万円免除
大学入学共通テスト利用 Ⅱ期	上位 1 ～ 5 位	授業料半額（375,000円）と施設費全額（225,000円）を2年間免除	120万円免除

一般選抜Ⅰ期

一般選抜Ⅱ期

大学入学共通テスト利用Ⅰ期

大学入学共通テスト利用Ⅱ期

免除の継続：免除の継続は、学年末の成績（ＧＰＡ）評価により所属学年全体において原則として上位40％以内に位置していることが条件となります。

ＧＰＡとは5 段階評価の成績を得点化する方法です。
学校推薦型選抜（指定校?公募）、総合型選抜等の合格者については、入学検定料免除で、成績優秀者特待生制度にチャレンジ可能です。
なお、特待生選抜は、特待生の権利を得たかどうかについて判定するものであり、すでに合格している学科について合否判定するものではありません。

（編入学選抜?大学院入学試験は除く）

最大

240万円
免除

英検1級?TOEIC（Listening&Reading）850点以上 ?TOEFL（iBT）88点以上のいずれかの資格取得者	授業料半額（375,000円）と施設費全額（225,000円）を4年間免除	240万円免除
英検準1級?TOEIC（Listening&Reading）720点以上 ?TOEFL（iBT）70点以上のいずれかの資格取得者^※1	授業料半額（375,000円）と施設費全額（225,000円）を3年間免除	180万円免除
英検2級?TOEIC（Listening&Reading）550点以上 ?TOEFL（iBT）50点以上のいずれかの資格取得者^※2	授業料半額（375,000円）と施設費全額（225,000円）を2年間免除	120万円免除
英検準2級?TOEIC（Listening&Reading）450点以上 ?TOEFL（iBT）40点以上、日本漢字能力検定2級以上のいずれかの資格取得者^※3^【注】	授業料半額（375,000円）と施設費全額（225,000円）を1年間免除	60万円免除

3年次終了までに実用英語技能検定1級?TOEIC?（L&R）850点以上?TOEFL（iBT）?88点以上をいずれか取得した場合、授業料半額と施設費全額免除を1年間延長。
2年次終了までに実用英語技能検定準1級?TOEIC?（L&R）720点以上?TOEFL（iBT）?70点以上をいずれか取得した場合、授業料半額と施設費全額免除を1年間延長。
1年次終了までに実用英語技能検定2級?TOEIC?（L&R）550点以上?TOEFL（iBT）?50点以上をいずれか取得した場合、授業料半額と施設費全額免除を1年間延長。

免除の継続：免除の継続は、学年末の成績（GPA）評価により所属学年全体において原則として上位50％以内に位置していることが条件となります。

成績優秀者特待生制度と検定資格特待生制度の併用はできません。詳細については2025年度入学者選抜要項で必ずご確認ください。

（大学院入学試験は除く）

遠隔地居住者で経済的に修学困難な学生に対して学費の一部（年間18 万円）を補助します。

原則として賃貸住宅に一人暮らしをする方。（親戚?親族宅下宿者は除く。他条件あり）
家計支持者の「最新の所得証明書」記載の収入または所得金額が以下の方。
1. 給与?年金収入額（課税前）：850万円未満
2. その他、事業所得金額：370万円未満
3. 給与?年金収入額（課税前）とその他、事業所得金額がある場合は、それぞれの条件で算出した額を合算した額が850万円未満でかつその他、事業所得金額が370万円未満であること。